産業医サービス料金

 

  

3つのプランご料金

産業医だけでなく、多領域の専門家が一体で対応。
現場の悩みに幅広く・的確に向き合う支援体制です。
だからこそ、多くの企業に“相談相手”として選ばれています。

50名未満の事業場向けプラン

保健師サービス
「ルミエール」

月額5万円(目安)

まず取り組みたい
従業員のメンタルケア施策

  • 衛生管理のお悩みは人事専用の窓口に気軽に相談、迅速なレスポンスで安心
  • 保健師によるオンライン面談で、従業員が気軽に相談できる環境が作れる

プランに含まれる主なサービス

  • 人事担当者専用の相談窓口
  • 衛生管理体制の整備サポート
  • マニュアル・ひな形・月次資料等の提供
  • 保健師による月1回30分のオンライン面談(従業員向け)

50名~999名以下の事業場向けプラン

嘱託産業医サービス

月額10万円〜(目安)

衛生管理も
メンタルヘルス対策も万全に
エリクシア産業医の標準プラン

  • 選抜され育成されたプロ産業医を選任できる
  • 担当保健師が衛生管理体制整備を支援。常にアドバイスがもらえるので少数精鋭な人事でも安心
  • 法的要件、会社リスク、実務運用のバランスを踏まえたメンタルヘルス対策が最短距離で実現

プランに含まれる主なサービス

  • 人事担当者専用の相談窓口
  • 衛生管理体制の整備サポート
  • マニュアル・ひな形・月次資料等の提供
  • 健診確認、面談対応などの法定業務

複数拠点をお持ちの事業者向けプラン

統括産業医サービス

料金はお問い合わせください

拠点ごとで
バラバラな体制を均質に
衛生管理体制を会社全体で強化

  • 本社主導の衛生管理体制実現に向けた、課題の洗い出し、設計、整備に伴走してくれるので安心
  • 統括経験豊富な産業医がリーダー産業医として関与。現場運用と会社リスクのバランスを踏まえた現実的な指南がもらえる  

プランに含まれる主なサービス

  • 人事担当者専用の相談窓口
  • 衛生管理体制の整備サポート
  • マニュアル・ひな形・月次資料等の提供
  • 全拠点共通ルール作りへのサポート
  • 拠点産業医で対応できない面談への対応

ご要望に応じてお見積りいたしますので、
まずはお問い合わせください。

 

ひとり人事や少人数の人事部門向けの「健康管理・メンタルヘルスDXプラン」もご提案可能です。

「健康管理・メンタルヘルスDXプラン」の資料のご請求はこちら

 

選ばれて、積み上げてきた実績があります

おかげ様で2009年の創業以来、様々な会社とご縁をいただいています。
業界としては公的機関、金融機関、IT、サービス、物流など、
規模は1万人以上の大企業から数十名程度の小規模事業者まで幅広くいらっしゃいます。
また、危険物を取り扱う企業や労基署指導・勧告を受けた企業への対応、
IPO準備企業における労務管理の見直しや審査対応など多数の実績があります。

A社導入事例:ソフトウェア・通信業界(従業員50名~100名未満)

導入前

創業後はじめて50人を超え、産業医を選任。社内には衛生管理経験者がおらず、相談できる人もいない。やるべきことと優先順位も分からず困っていた。

導入後

衛生管理の基礎知識・運用方法を丁寧に説明してもらえたおかげで、経験の浅い社内担当者でも
円滑に対応できた。テンプレやマニュアル提供など細かくフォローがあり、困ったときもすぐに聞ける窓口があったので安心できた。産業医からここまで踏み込んだ提案をもらえるとは思っていなかった。

B社導入事例:鉄道・航空・運輸・物流業界(従業員200~500名)

導入前

産業医は既にいたが、会社への理解が乏しく、面談時に説教や個人的な意見を述べることがしばしばあり、トラブルが発生していた。委任先に会社に相談しても相手にしてもらえなかった。

導入後

最初は高いと感じましたが、チーム制ということで、産業医の意見がすべてにならない点にまず安心感が持てた。面談におけるトラブルもなく、面談情報も適切に会社へ共有されたため、会社対応として何をすべきかわかりやすくなった。自分でゼロから対応方法を考え、誰にも相談できずにもやもやしていた労力を考えると人事の負担が減って、価格にも納得でした。

C社導入事例:ホテル・旅行業界(500~1000名未満)

導入前

入社3ヶ月後面談や健康相談、不調者面談や長時間労働面談と毎月の面談対象者が多く、産業医の面談が通常業務の枠に収まらない状況が継続。毎月、面談を追加でお願いすることで費用もかかっていた。

導入後

他社事例や自社に合わせた運用フローを提案してもらえて、イメージがわきやすかった。結果、産業医の面談とは別に、保健師や臨床心理士による面談枠も活用することで、トータルコストも縮小できたうえに、入社後のメンタル不調予防にもつながっている。

その他の事例が知りたい方や、他社との違いは
ぜひ資料をご覧ください。

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